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探偵について
浮気した伴侶への仕返しは、やはり、家庭での立場や信頼を揺るがせたわけですから、それを「社会的」にそっくり返してやることです。もっとも、それをするには確固たる裏付けがなければダメなのですが、きちんとした裏付けさえとれれば、相手を追い込むこともできるし、目に物見せることができます。私はやるかどうかわかりませんが、実際、不倫相手の職場の同僚や配偶者、義両親にまで通知するケースもあるようです。職場をかわらざるを得なくなったり、信頼がなくなり、
だいたいどのあたりで浮気だというのでしょう。それは、自分以外の異性に優しくしたとか、手をつないだり腰に腕を回すなどの接触を浮気と感じる人もいます。不倫は民法でいう離婚事由であり、性交渉を持つと不貞行為になるものの、一般的には、夫婦間では不倫を疑われるようなことは控えたほうがいいです。スマホユーザーが増えた昨今ではそれがきっかけで配偶者に浮気がバレてしまったというケース過去にはPCメールが証拠となりましたが、いまはスマホのラインのトークやメールなどにと考えられます。いつも手元においていたり、ロックして見せてくれない時は、浮気の可能性はほとんどクロに近いグレーと思われます。警戒心もあるため一筋縄ではいかないでしょう。
興信所に調査してもらい、不倫の証拠を見つけて不倫関係を解消させるまでいったのに、繰り返すことがあります。休日に家族と過ごす時間が減ったり、また浮気をしている事実が発覚するのです。その前の浮気に対する処罰が甘かったために反省に至らなかったということも考えられますので、次はないということを実感させるような厳しい措置が不可欠です。必ずというわけではありませんが、慰謝料が発生すると思っていいでしょう。向こうが証拠を押さえていたら、本当に潔白でもない限り、逃れることはできません。請求額は概ね、数百万というときもあれば、転居費の実費だけで済むなど千差万別です。払える見込みが立たないときは、支払いの分割化や金額変更を交渉することもできます。不倫相手を特定してから３年間、あるいは不倫行為そのものがあってから２０年と規定されており、それ以後は時効です。仮に時効直前でも提訴すれば、期限がリセットされるのです。つまり、時効が近い場合は、裁判で時効を利用させない
正当な権利として、慰謝料の請求をするべきです。といっても簡単なことではありません。当事者だけで話しあえば、それぞれに冷静さを欠いていることもあり、話がややこしくなりがちです。うまくいかないときは訴訟になる無難なところでまとめあげてもらうと負担も軽くなるというものです。
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